能登真一教授は，QOL（生活の質）に関する研究に加え，リハビリテーションのコストパフォーマンス（費用対効果）についての研究を専門としています．
今回の日本経済新聞の記事では， AIにより認知機能の変化を検出するシステムを日本国内で試験的に運用するために，このシステムを開発したイスラエルの企業とみずほ情報総研のパートナーシップ契約について紹介されています．
能登真一教授は，この2つの企業と研究契約を結び，システムの試験運用の有効性の検証を実施します．
概要とコメント
紹介されているシステムは作業療法士が在宅で暮らす高齢者などのサービス利用者に電話をかけ，その利用者の声をAIが解析することで認知症の発症を予測したり，発症を遅らせるためのトレーニングを提供しようとするものです．このサービスが実際に運用されると，作業療法士の職域が広がるだけではなく，例えば，在宅で育児や介護をしながら仕事ができるという作業療法士の働き方改革につながると期待しています．
日本経済新聞電子版のページ
https://www.nikkei.com/article/DGXLRSP508240_S9A420C1000000/